MyISBN編集部 共同出版（協力出版）とは、本の制作・出版にかかる費用の一部、または多くを著者が負担し、出版社と「共同で」本を出す仕組みのことです。費用は数十万円から、内容によっては数百万円になることもありますが、大切なのは金額の大小よりも「その費用が自分の目的に合っているか」という視点です。この記事では、共同出版の仕組みと費用の考え方、「全国の書店に並ぶ」という説明の実態、そして契約前に確認したいことを、出版サポートの立場から中立的に整理します。声をかけられて胸が高鳴っている方も、慌てて判断しなくて大丈夫。読み終えるころには、落ち着いて選べるようになっているはずです。
共同出版（協力出版）とは？まず仕組みを整理しましょう
共同出版（協力出版とも呼ばれます）とは、本の制作・出版にかかる費用の一部、または多くを著者が負担し、出版社と「共同で」本を出す形のことを指します。商業出版のように出版社がすべての費用を負担して本を売る形とは、お金の流れが異なります。
ここで大切なのは、費用の総額そのものよりも「その費用が何に使われ、自分の目的に合っているか」という視点です。たとえば数十万円から、内容によっては数百万円という見積もりになることもあります。金額の大きさだけで良し悪しを決めるのではなく、印刷部数や流通の範囲、自分が本当に届けたい相手を思い浮かべながら見ていくと、見え方が変わってきます。
費用をかける前に、まずは「自分は誰に、どんな形で本を届けたいのか」という出版の目的を整理してみましょう。そのうえで、共同出版の仕組みを順番に見ていきます。
出版社の収入源は「本を売る」か「本を出してもらう」か
出版社の収益構造は、大きく分けて2つの考え方があります。ひとつは本を売って利益を得る形、もうひとつは本を出版する過程で著者からいただく費用が収益の中心になる形です。
私たちが書店で手に取る本や、新聞の書評・広告で見かける本の多くは、前者の「本を売って成り立つ」タイプです。では、後者のタイプの本は、ふだんどこで売られているのでしょうか。実のところ、書店の店頭で見かける機会はそれほど多くありません。理由は、書店の流通の仕組みにあります。
本を全国の書店に並べてもらうには、問屋にあたる「取次（とりつぎ）」に扱ってもらう必要があり、一般的に最低でも3,000部ほどの印刷が前提になると言われています。さらに、毎日200タイトル以上の新刊が出るなかで、無名の著者の本が長く平積みされ続けるのは簡単ではありません。自費出版の費用の考え方をまとめた記事でも触れていますが、「印刷した部数」と「実際に売れる部数」は分けて考えておくと安心です。
「全国の書店に並びます」という言葉の実態
共同出版を検討するとき、いちばん心が動くのが「全国の書店に並びます」という言葉かもしれません。ただ、この言葉は、受け取り方に少し注意が必要です。
たとえば過去には、全国約800の書店で販売されると説明されて契約したものの、実際にはごく一部の書店でしか扱われなかったとして、訴訟になった事例も報じられています（共同出版をめぐる過去の事例。詳しくはWikipediaの共同出版の項目にも記載があります）。
仮に800店に並んだとしても、全国には12,000店舗以上の書店があります。割合でいえば15店に1店あるかどうか、という規模感です。自分で確かめに行っても「たまたま置いていなかっただけ」と言われれば、それ以上は確認しづらいのが実情です。「書店に並ぶこと」と「読者に長く届くこと」は、いったん分けて考えてみるのがおすすめです。
本の印刷費は、思っているより安くなっています
もうひとつ知っておきたいのが、印刷費の相場です。本の印刷費がいくらかなんて、ふだん考える機会はありませんよね。それが当たり前だと思います。でも、いまはネット印刷のおかげで、印刷そのものの費用はかなり手の届く水準になっています。
たとえばプロのデザイナーも使うネット印刷サービスの見積もりを見てみると、印刷費の目安がつかめます（無線綴じ冊子の見積もり例。料金や条件は変動するため、最新情報は公式サイトでご確認ください）。書店流通に必要とされる3,000部の場合と、身近な人に配る100部の場合では、もちろん総額は変わります。
「3,000部はさすがに多い、そんなにいらない」という方も多いはずです。書店流通までは望まず、まわりの人に読んでもらえれば十分、という場合もありますよね。試しに100部で見積もってみると、次のような目安になります（204ページまでの印刷物という条件での例です）。
金額の感覚は人それぞれですが、「本を一冊の形にする」ための印刷費だけを取り出して見ると、想像より身近な数字に感じられるかもしれません。見積もりを比べるときは、総額だけで判断せず、編集費・デザイン費・印刷費・流通費などに分けて考えると、見え方が変わってきます。
契約前に確認したいことチェックリスト
ここまでの内容をふまえて、共同出版を提案されたときに確認しておきたいポイントを、3つの観点で整理します。どれも、相手を疑うためではなく、自分の目的とお金の使い道をすり合わせるための確認です。
1. 費用の総額と内訳が、事前に明示されているか
「最初は安いと聞いていたのに、最終的に大きな金額になった」という戸惑いは、内訳が曖昧なまま話が進むと起こりがちです。編集費・デザイン費・印刷費・流通費などに分け、総額がいくらになるのかを、契約前に書面で確認しておきましょう。
2. 「書店に並ぶ」の中身と、流通の範囲を確認できるか
何店舗に、どのくらいの期間並ぶのか。注文がなくても店頭に置かれ続けるのか、それとも取り寄せ対応なのか。ここを具体的に確認しておくと、「全国の書店に並ぶ」という言葉と実態のずれを避けやすくなります。
3. 運営会社の情報と、契約を急かされていないか
運営会社の所在地や実績が確認できるか、そして「今だけ」「すぐに決めて」と判断を急かされていないかも大切な目安です。良い提案であれば、こちらが落ち着いて考える時間を尊重してくれるはずです。少しでも迷うときは、いったん持ち帰って大丈夫です。
費用を抑えてISBN付きの紙の本を出版する方法もあります
本を出したいという気持ちは、決して大げさな夢でも、恥ずかしいことでもありません。自分の時間を注いで書いたものを世に出したいと思うのは、とても自然なことです。だからこそ、世の中の相場を知ったうえで、自分の目的に合った方法を選びたいですね。
ネット印刷の印刷費はリーズナブルですが、それだけでは本の裏についているISBN（世界共通で書籍を特定する番号）はつきません。ISBNがないと、たとえ印刷してもAmazonや楽天ブックス、書店取り寄せといった流通には乗せられないのです。
一方で、少部数でもISBNをつけて出版できる方法もあります。たとえば MyISBN のような自己出版サービスは、在庫を持たず、注文を受けてから印刷するオンデマンドの仕組みで、ISBN付きの紙の本を作れる選択肢のひとつです。費用を抑えながら、Amazonや楽天ブックスでの販売、書店での取り寄せに対応できます（料金や条件は変わることがあるため、最新情報は公式サイトでご確認ください）。書店の店頭に大量に並べることは前提としませんが、在庫を抱えずに長く販売を続けられるのは、従来の出版にはなかった身軽さです。
大切なのは、高いか安いかだけではなく、その費用が自分の目的に合っているかどうかです。本をつくることと、書店で売れ続けることは、いったん分けて考えてみましょう。費用をかける前に出版の目的を整理すれば、共同出版も含めて、あなたに合った届け方がきっと見えてきます。